事業DX・社内DX・AI推進を成功に導く、 強い組織の作り方
ディップのDXは大きく分けて事業DX・社内DXの2つに分かれ、事業DXは「Human Work Force」「Digital labor Force」「新規事業」、社内DX『カケザンプロジェクト』は「営業DX」「全社DX」「データDX」で成り立っています。本記事では「事業DX」「営業DX」「全社DX」「データDX」が成果を最大限生むため、それぞれどのような組織づくりをしているのか解説します。
ディップのDXは大きく分けて事業DX・社内DXの2つに分かれ、事業DXは「Human Work Force」「Digital labor Force」「新規事業」、社内DX『カケザンプロジェクト』は「営業DX」「全社DX」「データDX」で成り立っています。本記事では「事業DX」「営業DX」「全社DX」「データDX」が成果を最大限生むため、それぞれどのような組織づくりをしているのか解説します。
この記事は、ディップをけん引するトップたちがDXをどう考え、ディップの未来をどう描こうとしているのかを伝えていく「経営陣が語るDXのポイント」シリーズです。 ディップの創業は1997年、約20年にわたり市場の変化に対応し成長してきました。電話からWebへ、携帯からスマートフォンへ、テキストから動画へ。こういった変化と成長の根本には、営業組織のたゆまぬ変化への努力がありました。 また、ディップの営業が使うツールも進化しており、独自のCRMアプリ「レコリン」が活用されています。顧客探索と商談入力業務にかける時間を従来の半分、年間で約60,000時間以上を削減することに成功しました。 今回は、長年営業のTOPとして活躍しているCBO(Chief business Officer)・岩田 和久に、DX時代の営業組織や過去のストーリーについてインタビューしました。
ディップは1997年の創業以来、「私たちdipは夢とアイデアと情熱で社会を改善する存在となる」という企業理念のもと、インターネット求人情報サイトの提供を通じ、顧客企業の人材採用とその活用を支援するとともに、一人ひとりが生き生きと働くことができる環境構築に貢献すべく事業に取り組んでおります。2020年2月期より、”Labor force solution company”というビジョンのもと、人材サービスとDXサービスを提供する『労働力の総合商社』として、労働力の諸問題の解決に取り組んでおります。
「お客さまのために動いていれば数字は後からついてくる」という思いを貫き、クライアントから半ば"内部の人"のように信頼されるまでになった山本さん。なぜそこまでできたのか、聞いてみました。
ディップでは「バイトル」「はたらこねっと」などの求人サイトを展開しています。それらの媒体に掲載する広告の原稿作成なども自社で行っていますが、その業務の煩雑さが以前より課題となっていました。その課題を解決するために立ち上がった「GENKO」プロジェクトは、スクラム体制で最適な解決策を模索し、原稿作成支援ツールの内製を行いました。この取り組みは、年間4835時間の工数削減を見込んでいます。今回はそのプロジェクトにおいてスクラムマスターと開発メンバーを兼任し、プロジェクトを成功に導いた宗里に話を聞きました。
はじめまして!長期インターン生の浅野です。今回は4月にディップに新卒入社した方にインタビューしていきます。 美味しいものがたくさ...
「バイトル」「はたらこねっと」などの求人サイトを展開しているディップでは、営業部門においてヨミ表などのデータを多く取り扱っています。以前はこれらのデータをすべてExcel形式で扱っていましたが、事業拡大に伴いトラブルが生じたため、kintoneに移行しました。この移行の過程には様々な障壁もありましたが、ユーザーの声に立ち返ることで乗り越えてきたそうです。今回は、そのkintone導入プロジェクトを主導した安西に話を聞きました。
「経理=ルーティンワーク、守りの仕事」というイメージがあるが、ディップの経理はそうではないらしい。2008年に営業職として新卒入社し、その後経理畑へと異動した石田に、話を聞いてみた。
DX事業本部の営業職として中途入社した手塚ですが、入社以来、ミッションは目まぐるしく変わっているそう。入社してからの約1年間でどのようなことに取り組み、今後どんなことを目指すのか。聞いてみた。
『ディップの強みを生かし、 中小企業向けのDXをワンストップで提供する』というビジョンを掲げるDX事業本部。現場のプロダクトマネジャーは、どのような思いでディップに入社し、日々どのように仕事を進めているのか。