【ユーザーファーストな開発】で、【専門職の仕事探し】を変える。それが私の【passion】。

フロントエンド課で働く、小林 輝（コバヤシ ヒカル）さんに、入社動機、現在の仕事、目指す未来についてお話いただきました。

テクノロジーの進化に感動し、エンジニアを目指す

エンジニアになりたいと思ったきっかけは、学生時代の飲食店でのアルバイト経験です。ハンディ端末やQRコードを使ったオーダーシステムの導入によって生産性が大きく向上し、「テクノロジーの力はすごい」と感動したことで、エンジニアを志すようになりました。大学は経済学部だったので、プログラミングの学習は独学で進めていきました。

就職活動には、自分のやりたいこととマッチしているのか、やりがいは感じれそうか、などもちろん不安や迷いもありました。そのときに思ったのが、「自分と同じように仕事探しで不安になる人は多いのでないか」ということ。また、仕事に対してネガティブな感情を持っている人もいます。そうした状況を変えていきたかったので、求職者の就職を支援するディップのエンジニアとして働きたいと思うようになりました。ディップの先輩社員がみんな情熱的だったので、「この人たちとなら最高のサービスを開発していけるはず」と確信もできました。

「バイトルPRO」のフロントエンド開発を担当。大切なのは、開発の意図や背景を考えること

入社後はWebサイトのユーザーの目に触れる部分の開発を担うフロントエンド課に配属となり、主に「バイトルPRO」の各ページのテンプレートを開発しています。使っている言語は、HTMLやCSS、JavaScriptです。企画チームや営業部門からの依頼で開発を進めることも多く、デザイナーと連携することも多々あります。企画職やデザイナーと部門の垣根を越え、ひとつのチームとなって開発を進めています。

フロントエンドエンジニアのおもしろさは、ユーザーの反応を最も感じられる視覚的な領域を開発できること。一つひとつの開発は小さなものも多く、私たちの仕事は地道な作業の連続です。しかし、そうした改善を積み重ねていくと「バイトルPRO」がユーザーにとって使いやすいWebサイトになり、求職者の仕事選びや人生を変えることにつながっていきます。

ディップに入社して私が最も成長したと思うのは、「どう開発するのか」よりも「なぜ開発するのか」を深く考えられるようになったこと。どのような意図や背景から開発を行うのかをしっかり考え、なにが最もユーザーのためになるのかを検討したうえで、開発に着手するようになりました。事業会社のエンジニアにはその「考える力」が求められていると思いますし、考える力を養えるのが事業会社のエンジニアの醍醐味とも感じます。

「ディップ インセンティブ プロジェクト」の凄まじい熱量とスピード感に衝撃を受ける

入社した2021年に、お客様に時給の引き上げを提案し、働く人の待遇向上を実現する「ディップ インセンティブ プロジェクト」が開始されました。「従業員の給与を上げてください」とお客様にお願いすることにまず驚くとともに、このプロジェクトを通してディップが社会課題の解決に本気で取り組む姿勢を強烈に感じました。

「ディップ インセンティブ プロジェクト」を進めるにあたっては、「バイトルPRO」のフロントエンド領域でもさまざまな開発を行いました。全社をあげてプロジェクトに取り組むなかで、みんなのスピード感に最初はついていけず、あまりの熱量に驚くこともありました。しかし、好待遇の求人情報を多くの求職者に届け、仕事に対してポジティブな気持ちを持つ方を増やしていきたいと私自身も強く思えたので、最後まで開発をやり遂げることができました。このプロジェクトを通して、自分も社会に貢献していると実感できて嬉しかったです。

ディップは「エンジニア200名体制」へ。後輩エンジニアを私たちが支えていく

フロントエンド領域は技術やトレンドの移り変わりが大きく、常にアンテナを張り、技術の知見を深める必要があります。ディップのエンジニアはみんな情熱を持って成長を続けています。そうした先輩や同僚たちと一緒に、私も成長を続けていきたいです。私が入社したときのエンジニアの人数は約50名。それが今は約100名となり、2025年までには200名体制にする目標を掲げているので、組織拡大に向けて後輩のサポートなどにも力を入れたいと思っています。

また、2021年にサービスを開始した「バイトルPRO」は、ユーザー数が大きく増えてきています。現在は医療・介護・保育・美容の業界の仕事を探すサービスとして認知されていますが、今後は飲食やWeb/IT、教育など、専門職全般の仕事探しで利用いただけるという認知が広がっていけば、さらにユーザー数が増加するはずです。今後もエンジニアとしての技術力を磨いてサービスを成長させ、ひいてはプロフェッショナルとして働く方々がその力を活かしやすい社会づくりに貢献していきたいです。