ディップでは営業支援アプリ「レコリン」を活用して営業DXを促進した結果、DXの取り組みに必要不可欠なデータが蓄積されるようになり、社内でデータの必要性の認識が高まりました。 しかし、これまで部署や組織をまたがったデータ活用が進んでおらず、各所に散在していたり、集めるだけで分析がされていないケースも多くありました。 そこで、ディップの各組織にあるデータを統合・分析し、デザイン思考の考え方を活用してプロダクトを開発していくための全社横断組織・「Dip Data Design Lab」が立ち上がりました。 今回は、このラボのプロジェクトマネージャーであるdip Robotics室長・亀田 重幸にインタビューしました。亀田はUXデザイナーとして「レコリン」の開発も主導し、社内の業務自動化に貢献してきた人物です。 ディップにおけるデータの利活用の現在地やこのプロジェクトで実現したこと、そして求めている人材について聞きました。
ディップのDXは大きく分けて事業DX・社内DXの２つに分かれ、事業DXは「Human Work Force」「Digital labor Force」「新規事業」、社内DX『カケザンプロジェクト』は「営業DX」「全社DX」「データDX」で成り立っています。本記事では「事業DX」「営業DX」「全社DX」「データDX」が成果を最大限生むため、それぞれどのような組織づくりをしているのか解説します。
この記事は、ディップをけん引するトップたちがDXをどう考え、ディップの未来をどう描こうとしているのかを伝えていく「経営陣が語るDXのポイント」シリーズです。 ディップの創業は1997年、約20年にわたり市場の変化に対応し成長してきました。電話からWebへ、携帯からスマートフォンへ、テキストから動画へ。こういった変化と成長の根本には、営業組織のたゆまぬ変化への努力がありました。 また、ディップの営業が使うツールも進化しており、独自のCRMアプリ「レコリン」が活用されています。顧客探索と商談入力業務にかける時間を従来の半分、年間で約60,000時間以上を削減することに成功しました。 今回は、長年営業のTOPとして活躍しているCBO（Chief business Officer）・岩田 和久に、DX時代の営業組織や過去のストーリーについてインタビューしました。
ディップは1997年の創業以来、「私たちdipは夢とアイデアと情熱で社会を改善する存在となる」という企業理念のもと、インターネット求人情報サイトの提供を通じ、顧客企業の人材採用とその活用を支援するとともに、一人ひとりが生き生きと働くことができる環境構築に貢献すべく事業に取り組んでおります。2020年２月期より、”Labor force solution company”というビジョンのもと、人材サービスとDXサービスを提供する『労働力の総合商社』として、労働力の諸問題の解決に取り組んでおります。
ディップでは「バイトル」「はたらこねっと」などの求人サイトを展開しています。それらの媒体に掲載する広告の原稿作成なども自社で行っていますが、その業務の煩雑さが以前より課題となっていました。その課題を解決するために立ち上がった「GENKO」プロジェクトは、スクラム体制で最適な解決策を模索し、原稿作成支援ツールの内製を行いました。この取り組みは、年間4835時間の工数削減を見込んでいます。今回はそのプロジェクトにおいてスクラムマスターと開発メンバーを兼任し、プロジェクトを成功に導いた宗里に話を聞きました。
「バイトル」「はたらこねっと」などの求人サイトを展開しているディップでは、営業部門においてヨミ表などのデータを多く取り扱っています。以前はこれらのデータをすべてExcel形式で扱っていましたが、事業拡大に伴いトラブルが生じたため、kintoneに移行しました。この移行の過程には様々な障壁もありましたが、ユーザーの声に立ち返ることで乗り越えてきたそうです。今回は、そのkintone導入プロジェクトを主導した安西に話を聞きました。
バイトルやはたらこねっと等の求人情報サイトを主軸とした人材サービスを展開しているディップは、インサイドセールスの立ち上げにあたり、オンライン商談ツール「bellFace」を導入しました。bellFaceを活用することで営業リードタイムと、営業およびお客様の資料確認などの工数削減に成功し、テレワーク切替対応もスムーズにできたといいます。しかしこの成功の裏側には苦難もありました。社員のオンライン営業に対する心理的ハードルをなくすための様々な施策を打ち出し、新ツールの全社浸透を支えた三人に話を聞きました。
ディップは2019年から掲げている「Labor force solution company」を実現するためにDXを進めてきました。営業業務を自動化・効率化する「レコリン」や、業務の自動化で企業をサポートする「コボット」など、数々のAI/RPAプロダクトを開発、導入してきました。 しかし、社内だけでなく事業までDXを進めるにあたって大きな課題がありました。それは、ディップ社内におけるコミュニケーションの取り方やITリテラシーが不十分だということです。新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに、この問題が浮き彫りになりディップは改革を迫られました。 そこでディップのDXと“かけ算”して、社員一人ひとりの力を最大限に引き出すことを目標に始動したのが「カケザンプロジェクト」です。 今回の記事では「どのようにコミュニケーションを取れば社員のITリテラシーを引き上げ、パフォーマンスを最大化できるのか」を考え抜き、全社に改革をもたらした「カケザンプロジェクト」の生みの親である、ディップ代表取締役COO・志立 正嗣がその裏側を熱く語りました。
以前よりディップでは社内の問い合わせ窓口が分散しており、どこに相談していいのか分かりづらいという状況がありました。そこで、全社で導入したSlackに問い合わせ窓口を一元化するプロジェクトが立ち上がりました。このプロジェクトによって、ただ利便性が向上しただけでなく、Slackの活用度合いも向上したそうです。
ディップではデジタルの力による業務効率の向上に日々取り組んでいます。人事の、入社をはじめとする労務手続きは、2020年度まで基本は紙ベースで行われ、一部の手続きがデジタル化されてはいましたがわかりづらいUIで、様々な要因が絡み合いとても不便でした。その状況を改善すべく立ち上がった今回のプロジェクトは、2021年3月にSmartHRの全社導入を果たし、さっそく工数削減などの効果を生み始めています。このようにしっかりと効果のあるDXを遂行できた裏側には、効率化よりも従業員視点を大切にするという考え方がありました。今回はそのプロジェクトのリーダーを担当した、山中彩に話を聞きました。
