地方移住に興味があるバイトルユーザーは約6割。ディップが目指す地方創生とは。
「東京一極集中」という大きな社会課題の解決に向けて、ディップは2017年に地方創生部署を新設。移住体験イベントの開催や、内閣府地方創生推進事務局との連携協定など、さまざまな取り組みを実施。今回は室長である竹内とマネジャーの冨樫に話を聞きました。
「東京一極集中」という大きな社会課題の解決に向けて、ディップは2017年に地方創生部署を新設。移住体験イベントの開催や、内閣府地方創生推進事務局との連携協定など、さまざまな取り組みを実施。今回は室長である竹内とマネジャーの冨樫に話を聞きました。
現在急拡大中のAI・RPA事業本部。中途採用の活躍が多い中、異動半年ながら現在はオペレーションチームのリーダーを務めるというヴァン。最初は戸惑いながらもなんとか食らいついてきたという彼女の奮闘に迫りました。
ディップは2018年に副業を解禁。その制度をフルに活用している1人が「dip Startups」の山根です。なぜ副業を始めたのか、副業のメリット、そしてあらためて感じたディップの良さなどについて聞きました。
事業ドメインを「AI・RPAなどを活用し労働力のさまざまな問題を解決する“Labor force solution company”へと進化する」と発表したディップ。 今回はRPA商品のひとつである「HRコボット for 応募対応」について営業の実平に聞きました。
ベンチャーから転職し、AI・RPA事業本部のカスタマーコネクト課・課長を務める幸重(ゆきしげ)。ディップへの入社理由、AI・RP...
前職はSIerのエンジニア兼プリセールス。「スキルを高め、新規事業に携わりたい」という想いで2018年に入社し、今では『コボット』のPdM(プロダクトマネジャー)を務める德元に、AI・RPA事業本部の立ち上げ当初から現在までの話を聞きました。
2019年3月、ディップ株式会社(以下、ディップ)は構造的な人手不足を解消する『Labor force solution company』へ進化し、AI・RPA領域で新事業を開始。また、2月25日(火)にはAI・RPA事業部の拠点となる新オフィス「デジレバ」を東京・渋谷に開設しました。そんなAI・RPA事業部にある部署のひとつ、カスタマーコネクト課で課長補佐をつとめている長谷川は、2020年1月にディップに入社したばかり。前職は大手通信サービスのテクニカルサポートや、コールセンターのマネジャーをしていたそうですが、何を思い、ディップの新事業部への転職を決めたのでしょうか。今回はそんな長谷川にクローズアップしてみました。